案の定、B氏が話しているあいだにも、M社の株価はじわじわと上昇しはじめ、J氏は頃合を見てふたたび引き金をひいた。 今度は、買ったばかりの株できっちり利益を確保するために、売りの注文を出したのだ。
ヨーヨーのような市場ではよくあることだが、M社の株価はそこからまた降下しはじめた。 だが、A氏はすでに売っていたと、思っていた。

彼が金勘定をしていたとき、電話が鳴った。 多額の売り注文に不安になったS氏の仲買人が、確認の電話をよこしたのだ。
J氏は悟然とした。 貴重な時間が失われていた。
株価は降下しているのに、彼の注文は宙ぶらりというわけで、B氏とC氏の話し合いはまったく成果をあげることなく終わった。 5月18日月曜日に、M社はウィンドウズを各コンピュータメーカーに出荷した。
同じ日に、司法省と20の州がM社に対して訴訟を起こし、今世紀中もっとも注目を集めた反トラスト法裁判に乗りだした。 連邦政府と州政府の告発は、M社が、本来は独立した製品（ブラウザ）を、市場を独占するウィンドウズOSと違法に結びつけて、インターネットの支配力を得ようとしたというものだった。
M社が協力会社と違法に共謀して、力の弱い競合他社を威圧したという指摘もあった。 こうした申し立ての土台にあったのは、1995年6月の、B氏とN社との悪名高い会合と、E氏を含めたM社の役員たちがアップルとおこなったクイックタイムに関する話し合いだった。
さらには、M社が、市場における支配力を維持し、拡大するために、協力会社や競合他社に圧力をかけて独占的なライセンス供与の契約を結んだり、コンピュータメーカーがウィンドウズの初期画面を変更するのを禁じたりしているという点も指摘された。 後者がなぜ重要かというと、ユーザーが見るものをコントロールできる企業は、ネットに接続したユーザーが、サイバースペースで「旅をする」行き先や、買い物をする店をコントロールできるからだ。
ユーザーをインターネットエクスプローラといっしょに新OSに搭載するとか。 あとから考えると、それはとてつもなく無邪気な期待だった。

M社の立場としては、ブラウザはOSの機能のひとつだった。 ブラウザ抜きのOSを販売するというのは、会社の方針に反することなのだ。
政府はこういっていたのだ。 B氏がインターネットの首根っこを押さえるまえに、ただちにマイクロソフトを阻止しなければならない。
B氏は、この訴訟は「一歩後退だ」と語った。

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